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離婚判例

宗教活動を事由とする離婚

被告 妻Y 宗教活動に参加するようになり、次第に子どもを同行させるなど、次第に熱心な信者となる。
原告 夫X Yに信仰を止めるよう説得するが、Yはこれを聞かず、家庭内別居状態となり、その後家を出て別居となる。
Xは2度離婚調停を申し立てるが不調に終わり、離婚その他を求めて訴訟を提起した。

争点

宗教活動によって婚姻が破綻したか

結論

認められる

判旨

第一審はXの請求を棄却

責任はXにあり、Xが修復の努力をすべきで、円満な家庭を回復する可能性があるとして、Xの請求を認めなかった。

控訴審でXの離婚を認容

Xは、Yが宗教活動を止めても共同生活を営む気持ちはない。
Yは、Xと離婚する気がなく、Xの帰りを待っているとはいえ、宗教活動を自粛する気はなく、自己の信仰の自由のみを強調し、宗教に専念して相手方を無視した結果、夫婦関係が悪化した責任があるとされてもやむを得ない。
双方とも、相手方の考えや立場を無視し、かたくなな態度をとるなど、関係を円満に継続する努力を怠った。双方が相手方のために譲り、共同生活を回復する余地は全くないと言わざるを得ない。その責任は双方にある。

東京高裁 平成2年4月25日


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